私たちの強み

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  静岡県では珍しい全国レベルのWEBマーケティングの知見を持つ企業でお客様の「集客」と「求人」の問題を解決！Yahoo!Japan広告売上高静岡県第1位と日々成長実感を感じられる職場です

  スリーカウント株式会社は、静岡県では珍しい全国レベルのWEBマーケティングの知見を活かし、「リスティング広告運用代行」「Indeedの運用代行」「ホームページ企画・制作」に取り組む企業です。県内の一部上場会社をはじめ、600社以上と取引。制作で400企業、運用で150企業、求人で150企業と、静岡県内の有名企業のほとんどに、何らかの形でサービスを提供。
  売上高は、設立から17年間連続で順調に増加を継続。コロナ禍でも順調に売上を伸ばし、17期の売上・営業利益ともに最高益を実現。
  
  同社は「社内のメンバー個人だけでなく、家族も大切にすることが結果として生産物の質を上げる」という考えのもと、これまで様々な業務改善しました。WEB系の仕事と聞くとハードワークな環境が想像されることも多く、事実2018年頃までは同社でも、顧客からの需要に答えるあまり残業が続く日々を送っていたと代表鈴木氏は言う。この時期メンバーのモチベーション低下が招いた「生産物の質の低下」を痛感し、社内全体で残業を減らす試みを大々的に実施した。
  
  結果現在では平均残業時間10.6時間/月(2020.8～21.1月実績)かつ、年間休日は2023年度実績で125日と、大幅な改善が達成。
  「ワーク」だけでなく「ライフ」も充実でき、心身ともに健全な状態で「顧客の課題解決」に集中できる環境だ。メンバーを構成する男女比は3：7と、女性も多く活躍しており、男女を問わず働きやすい職場環境となっている。
  
  このように「生産物の質」にこだわりを持つスリーカウントであるが、顧客のためにならないことは、頼まれても引き受けないという大胆な一徹さを併せ持ち、信頼を集める理由にもなっている。顧客の問題解決がゴールのため、利益を得るだけの営業などは行わない。スタンスとして大切にしていることは、顧客の問題解決にとって「効果的である」ということ。集客や求人に悩んでしまっている状態から、問題解決を実現していくことによって経営理念でもある「ワクワク」するような楽しい取り組み、「キラキラ」するような夢やアイデア、冒険、そして新しい事業展開への発展に寄与できる。
  

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  ミッションは「WEBマーケティングで集客と求人の問題を解決すること」

  スリーカウントの立ち位置は、クライアントや代理店にとっての「Webマーケティングの専門社」だ。ミッションである「WEBマーケティングで集客と求人の問題を解決すること」を達成するために展開する事業には、具体的には下記のようなサービスがある。
  
  ＜運用チーム　＝　企業の集客の問題解決＞
  ■リスティング広告運用代行
  静岡県内トップのインターネット広告運用実績を活かして、顧客の状態に合わせた最適な運用解を提供。現在WEB集客を最大化させるために広告は必須となりつつあり、広告の費用対効果を最善にするためにはプロとしての知識と経験が必要とされる。そこで、WEBマーケティングのプロとして実績と経験のもと、顧客に最適な手法と運用を提供している。
  
  ■WEBサイト改善コンサルティング
  インターネットからの売上、利益を最大化させるためのWEBサイト改善で、集客の問題解決と、利益の最大化を行う。「売上が200万円から10倍以上になった」「アクセス数が5倍に伸びた」など、静岡の中小企業をはじめとした全国のお客様に数多くの実績を残している。
  また代表の鈴木は静岡や東京を中心に上場会社や同業企業からの依頼を受け、多数のセミナーに講師として立つなど、同業への支援も行うほどだ。その他として「成果報酬SEO」「集客ブランディング」「集客ホームページ制作」などを行っている。
  
  
  ＜求人チーム　＝　企業の求人の問題解決＞
  ■求人サイト「フエルーボ」の販売
  求人サイト「フエルーボ」（ASPサービス）の開発に成功し、現在１５０社以上のクライアントの運用代行を行っている。求人活動をする上で必要な要素が詰まったこのシステムは、中小企業の応募単価を下げるシステムとして今後も更なるバージョンアップを続けながら、同時にフエルーボのシステムを取り入れたオリジナルの「採用サイトの制作」にも力を入れている。
  
  ■ 採用WEBマーケティング
  ６カ月で企業が常時応募が獲得できる状態を作ることを目指し、採用ペルソナの設計から、戦略設計まで、PDCAを繰り返す。企業の採用サイトを独自の視点で取材からライティング、また採用SNSの立ち上げから運用までを一貫して請け負い、求職者の働き場や働く人のリアルを見せていくことで人財の獲得はもちろん、離職率を下げることを目指している。